建築系の仕事
野村不動産における建築系人材の役割とは？
野村不動産では、建築系学科出身者を積極的に採用しています。それは、事業主体者として、社会・人にとって新たな価値を創造する建築物を提案していくべきだと考えているからです。ユーザーの要望に応えていくことはもちろん、自らのビジョン・アイディアを元に、より高いレベルでの価値を追求し、新しい街や建物をつくることができる仕事です。
実績物件の紹介
01H¹O青山
どんな物件？
H¹O青山は、主要構造部の柱、梁の一部に「木造ハイブリット構造」を採用した日本初の中高層賃貸オフィスビルです。従業員10名未満の小規模オフィスマーケットのニーズに対応し、多様な働き方を実現する「H¹Oシリーズ」で、働く人のWell-being(ウェルビーイング)を高めたサスティナブルオフィスを目指しました。
「働く人が木材を五感で感じられる」をコンセプトに事務室内を木質化することで、快適なオフィス空間を創造するとともに、建設時のCO₂削減を実現しました。
ここがポイント
こだわったポイントは大きく２つ。１つは、H¹O青山での木造の取り組みが外部から視認できるようにすることです。カーテンウォールのスパンドレル位置を梁上の高さに調整することで、木梁・木柱がフレームとして見えるように工夫しました。
もう1つは、事務室内でも木材を使用すること。木には集中力の向上やリラックス効果など働く人のWell-beingを高める効果がいくつもあります。ヒノキのCLT材や杉板を用いることで、実際に触れて、木の香りを感じる事務室空間を実現しました。
丸尾 諒太2018年入社
野村不動産建築部では、施主であると同時に設計者でもあるという他社では得られない経験を積むことができます。事業的な視点と技術的な視点の両側面から建築を考える難しさはありますが、両視点を大事にするからこそ本当に価値のある建築を創造できると思います。
また、PMOやH¹Oシリーズは開発から建物ができるまでのスピードが早く、若いうちから主担当を任される社風もあるので、やりがいや成長を早く感じられる良さがあると思います。
02プラウド恵比寿ヒルサイドガーデン
どんな物件？
プラウド恵比寿ヒルサイドガーデンは、「東京オリンピックなどを背景とした観光客の増加に伴い、不足する宿泊施設の整備」と「高齢者・保育施設の整備」という国の定める条件を満たして選定されました。
計画地は、長年国有地として護られてきた緑豊かな閑静な住宅街でありながら、恵比寿駅徒歩5分という立地。その希少な立地において、都市部の社会課題を解決するため、住宅・ホテル・デイサービス・保育所を併設し、「THE VISIONARY-次代を魅了する領域-」というコンセプトのもと、世代・国籍を超えた多様な人々が共生する新たな都市型複合施設を目指した物件です。
ここがポイント
この物件がこの先長い月日を経ても地域で愛される存在になることを目指し、周辺地域の人々の「思い」や「環境」を大切にして、地域の方々と対話を重ねながら進めたことです。
たとえば、建築面積を縮小する代わりに建物の高さを上げるという認定制度を利用して、平面的に緑の面積を確保するとともに、建物にも立体的に緑を配置。また、長年地域に愛されていた「道しるべの祠」が老朽化していたため、祠をすべて採寸し、伐採せざるを得なかった既存樹木を利用して再生したことも強く印象に残っています。
宮田 祐次2013年入社
若手のころから事業主という立場で、「建物デザイン、プランニング、設備機器などの計画」「億単位のコスト」「設計・建設などの事業全体スケジュール」と、全てにおいて責任を持って事業をコントロールする必要があります。社内外の多くの人々と調整しながら、物事を判断していく必要があるため、決して簡単なことではありません。しかし、「自分の努力や思い次第で、事業が姿を変えていき、最終的に物件が出来上がる」というのは一番の醍醐味だと思います。
03SOCOLA塚口クロス
どんな物件？
SOCOLA塚口クロスは、「木漏れ日ウォーク～塚口の散歩道～」をコンセプトにした木調デザインを基調とした明るい印象の商業施設です。兵庫県尼崎市の阪急神戸線・伊丹線南口に位置し、元々は尼崎市初の第一種市街地再開発事業として整備された「さんさんタウンの三番館」があった場所でした。建物としては、地下２階、地上16階建、低層2階までが「SOCOLA」、上層部分は421戸の「プラウド阪急塚口駅前」からなる複合施設です。
ここがポイント
買い物をされるお客様にとって楽しい空間になるようにと思いを込めた「木漏れ日ウォーク～塚口の散歩道～」をコンセプトに、1階は象徴的な木漏れ日照明を、2階はお花畑を意識したカラフルなデザインとしました。加えて、施設構成が複雑なため、各階で壁面の色やトイレのデザインを変えるなどの工夫をしています。また、テナント様に面する共用部の過度な装飾を控えることで、それぞれのテナント様の特色がわかりやすいようにしており、テナント様にとっても、利用者様にとっても使いやすい施設を目指しました。
笹原 千晶2017年入社
若年時から物件を担当させてもらう機会が多く、また、物件の取得検討から商品企画、各種設計、現場推進、竣工まで、１つの物件を一貫してかかわることができるのは、野村不動産の特徴かと思います。私も入社1年目の7月に取得検討した物件を、3年後の竣工を迎えるまで担当させてもらうことができました。開業日を思い返すと、いまでも毎回泣いてしまいそうになります。若年時から裁量が大きい分、不安や迷うことも沢山ありますが、街が変わっていく姿を自分の目で見ることができ、お客様に「素敵な施設ができたね」と言ってもらえる喜びは何にも代えがたいものです。
04プラウドシティ日吉
どんな物件？
持続可能な街づくりを目指し、約5.4haの広大な敷地の集合住宅を中心として、小学校や商業施設、サービス付高齢者向け住宅、街の共用部である地域貢献施設などを計画しました。
街の機能を歩いて行ける範囲内に凝縮し、多機能複合開発である『都市型コンパクトタウン』を実践。開発段階から既存のコミュニティとの関係づくりに努め、あらゆる世代の人々が訪れたくなるコミュニティ拠点を創り出すことで、『緑の中で安心して知的交流を行う』都市景観の創出を目指しました。
ここがポイント
建物デザインや住宅の機能性などのハード面だけではなく、プラウド初の取組みとしてエリアマネジメントやIoTアプリの導入などのソフト面にも注力しました。
エリアマネジメントでは、地域住人と意見交換を行いながら街の共用部を計画。ただつくるのではなく、双方向のものづくりを通して、永く愛着をもって使っていただける施設となるように。また、IoTアプリの導入では、自社初のアプリ開発を行い、マンション運営の情報発信機能や家電制御機能などにより生活利便性の向上を目指しました。実際に居住者の方が利用されていたり、他の物件でも導入されていたりするのを見ると、とても嬉しいですね。
大西 優希2014年入社
数多くの関係者の「共感と納得」を得ながら、1つのプロジェクトを一緒につくり上げていくことが、推進業務の最も難しいところであり、醍醐味だと思います。
日吉においては、地域住人や行政、設計会社やゼネコンの方々など、とても多くの方との調整が求められました。当初は反対意見もありましたが、推進担当自身が直接会話し、少しずつ何年もかけて理解を得ることで、最終的には愛着をもって使ってもらえる場所にしたいと思っています。
脱炭素（CO₂削減）への取組み
当社グループは、2030年までにCO₂排出総量を35％削減する（2019年度比）目標を掲げ、建物における省エネ・低炭素・および再エネの活用を軸に様々な取組みを行っています。自然環境に負荷をかける創エネ設備を一から造るよりも、事業領域の中でCO₂削減が実現できる手法を重視しており、住まいやオフィスにおける環境配慮型（ZEH/ZEB Oriented水準）の建物開発、物流施設「Landport」の 屋上や分譲戸建「プラウドシーズン」の屋根を活用した 再生可能エネルギーの創出、また大規模複合開発「芝浦プロジェクト」では街区全体を実質CO₂ゼロにする計画等、それぞれの共創パートナーとともに、脱炭素社会の実現を目指していきます。
建物の木造・木質化について
日本が抱える森林・木材活用について、当社グループでは、「建物の木造・木質化」や「森づくり」などに取り組んでいます。マンションやオフィスでの木材ハイブリッド建築の採用、大規模物件の独立共用棟や共用部内装での国産木材活用、また共創パートナーとともに、木質建材の研究開発、環境負荷の低い資材（低炭素資材）への置き換えなどを施工会社等と連携しながら積極的に推進しています。さらに2022年からは生物多様性にも貢献できる取組みとして、東京都・奥多摩町にて約130haの森林を当社グループが保有する「森を、つなぐ」東京プロジェクトを新たに開始。伐採適齢期を迎えた木を当社事業に活用しながら、地域とともに森を育て、日本の森林の課題解決に貢献していきます。
DXへの取り組み
当社グループは、「個に寄り添う姿勢」により、ユーザーの視点を持ちながら商品・サービスを開発・提供してきました。これまでも取り組んできた、住まう、働く、憩う人々を重視した街づくりや商品開発について、デジタル技術の活用により一層加速させるとともに、新たな市場の開拓を目指しています。例えば、サテライト型シェアオフィスH¹Tでは、全自動化したプラットフォームを構築、お客さまの利便性向上につながるとともに、スピード感ある柔軟な店舗戦略を可能としています。
海外事業
長著しいアジア諸国及び先進国である米国・英国で開発事業を展開中。特にアジアの都市を中心に、日本で培ったノウハウの海外展開を加速しています。一般的に不動産ビジネスの海外展開は、現地パートナー企業へ実務を委託し、日本企業側は「資金の出し手」にとどまるケースも多くありますが、当社では商品企画や品質管理・マーケティングなどの不動産開発プロセスにおける「川上」の工程へ積極的に携わることで付加価値の最大化に努めています。特に品質に関しては現地ニーズに合わせた商品性・品質向上に取り組む「KAIZEN活動」を実施することで現地パートナー企業からの信頼を得て、新たなビジネス機会の獲得、当社のモノづくりのノウハウや想いを国外であっても反映できる仕組みを作っております。
